福祉用具専門相談員 資格・通信講座

福祉用具専門相談員とは

福祉用具専門相談員の将来性は？

介護保険では、在宅サービスにこの福祉用具の貸出サービスが位置つけられています。利用者の状態に合わせて、必要な器具を必要な時間利用して頂き、定期的に不具合の調節をしたり器具を交換する。身体機能に合わせた器具をアドバイスし、て利用して頂くサービスを提供出来るのは日本だからこその福祉サービスです。また、施設でも快適な生活をする為には、用具の特性を知ることが大切になります。

福祉用具を、いざ利用しようと思っても普通の人は「何を基準にすれば快適に生活出来るのか」解らないものです。用具の専門の知識を持つことで、質の高いサービスを提供できる事は、高齢化の進む現在には必要な事になります。 将来の就職活動、家族の介護に役立てる為の資格として学んでおく事は自分のスキルアップにも繋がるでしょう。

福祉用具相談員要件の改正

平成27年4月1日より、介護保険法施行規則の「福祉用具専門相談員の要件」が改正されます。福祉用具貸与事業所で、ご利用者の相談に応じるには以下のようになります。

福祉用具に関する知識を有している国家資格保有者（介護福祉士、社会福祉士、保健師、看護師、准看護師、理学療法士、作業療法士、義肢装具士）及び、研修機関での50時間の福祉用具専門相談員指定講習修了者のみが福祉用具相談員として認められる事になりました。

現在、福祉用具専門相談員として施設に従事されている人は、平成28年3月31日までに福祉用具専門相談員指定講習を修了、又は国家資格を保有する必要があります。福祉用具専門相談員資格は、介護に携わる人のスキルアップ資格として持ってしかるべき資格と言えるでしょう。

受講の方法について

都道府県が指定した指定講習事業者において、福祉用具専門相談員指定講習を受講して所定の課程を修了します。年齢は関係なく受講が可能で、福祉教育専門校では通学・通信教育も実施されていますので、時間を気にせずにじっくりと取組んで行くことができます。修了と同時に無試験で福祉用具専門相談員の修了証を取得できます。

平成24年の介護保険法の改定により、福祉用具貸与には個別援助計画が必須となりました。福祉用具の活用に関する実習、4つのカリキュラムを50時間掛けて受講します。受講費用はスクールにより違いますが、30,000から70,000円（通学、通信で異なります）となり就業サポートのあるスクールもあります。期間は0.5ヶ月と非常に短く簡単なようですが、専門知識をじっくりと学ぶ必要がありますのでスクールも幾つかから資料請求をしするのがベストでしょう。

• 老人保健福祉に関する基礎知識
• 介護と福祉用具に関する知識
• 関連領域に関する基礎知識
• 福祉用具の活用に関する実習

以上

身につく技能

身につく技能は、

• 介護を受ける、する側双方の意図を組む事ができます。
• 障害や体を考え適切な福祉用具の選定。
• 家族とのコミュニケーション、利用者本人を理解した接客
• 利用者を理解した適切なアドバイス。
• 個別援助計画の作成

これらの技能はすべて、介護の現場で非常に役に立つことでしょう。これまであまり注目されていなかった福祉用具専門相談員の資格ですが、少し前から介護資格一覧にもしっかり記載されるようになりましたね。福祉用具専門相談員自体は国家資格ではなく、指定の研修事業者の研修を受けることで取得できる介護関連の中でも難易度が低い資格ですから取っておいて損はないと思います。介護資格人気ランキングにも名前が上がる資格ですから、キャリアアップのために検討してみてもいいかもしれませんね。