福祉用具専門相談員はバリアフリーの増加に伴い住宅業界からの需要増加中

介護にはベッドや車いす、歩行器、手すりなど介護が必要な人にとって日々の不自由さを解消してくれる用品が多く利用されています。

介護用品はネットショップなどでも取り扱われていますが入浴補助用具・腰掛便座・自動排泄処理装置・簡易浴槽・移動用リフトの吊り具のように特定福祉用具に指定されている用品を介護保険を適用させて販売する場合、販売店に福祉用具専門相談員の資格を持っている者が最低二名以上在籍している状態で都道府県から許可を得ていなければなりません。

また介護用品は身体状況や介護状況などを考慮して適切なものを選び、使用方法の説明や微調整も行う必要があるため専門知識を持つ福祉用具専門相談員が必要とされます。福祉用具専門相談員の資格が活かせる場は販売店や介護施設だけではありません。

高齢化に伴いバリアフリーの住宅を求める人も多いため住宅業界からも注目されている資格です。もちろんご家族やご友人の介護用品を選んであげる事も出来るので持っていて損はありません。