福祉用具専門相談員の仕事内容と取得方法の詳細！カリキュラム要綱など

現在、介護保険の要介護者の人数は急速に増えており、在宅介護を受ける高齢者の数は非常に多くなっています。

在宅で介護を受ける高齢者にとって、介護ベッドや車椅子、ポータブルトイレや歩行器、段差解消機などの福祉用具は欠かせないものとなっています。

福祉用具専門相談員とは、これらの福祉用具を使用する本人の状況、家屋環境、家族のニーズに合わせて選定、アドバイスをする専門員です。介護保険の指定福祉用具貨与・販売事業所では、福祉用具専門相談員が常勤で２名以上いることが定められています。

福祉用具専門相談員になるためには、都道府県が指定した福祉用具専門相談員指定講習を受講し、所定の講義や実習など40時間のカリキュラム課程を終了する必要があります。

平成27年4月より要件改正が行われることとなり、今までの福祉用具専門相談員の養成研修修了者も指定講習を受講する必要があります。また、福祉用具の知識を持つ介護福祉士、社会福祉士、保健師、看護師、准看護師、理学療法士、作業療法士、義肢装具士の国家資格保有者も福祉用具専門相談員の要件を満たすこととなり、要介護者の福祉用具の相談に応じることが可能です。